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　　3月6日（土）。『平成21年度・日本ビーチバレー連盟理事会・代議委員会』が、都内某所にて開催された。理事会には川合俊一会長、保坂昌隆副会長、瀬戸山正二理事長以下、理事21名、代議委員24名が出席した。各議題はすべて可決し承認されたため、平成22年度の事業内容が明らかとなった。


　平成21年度の事業報告においては、各委員会（指導普及・強化、審判、競技、プロモーション）の担当から事業内容の報告があった。
　 中でも、ナショナルチームの強化を担当する強化委員会の川合庶氏は、「女子の日本代表については、国内ランキング10位以内のチームから応募を募り、その結果、田中姿子・鈴木洋美ペア、尾崎睦・草野歩ペアの2チームが決定した。しかしシーズン終了後、2チームともペアを解散することになった。これに関しては、我々強化スタッフが選手をサポートする環境を作れなかったと反省しており、強化指定に選出したにもかかわらず、周囲に迷惑をかけてしまった。ロンドン五輪までに時間がない中で、今後は強化指定チームの最良の選考方法を考えていかなければいけない。詳細は3月22日の強化委員会で決定して発表したい」と課題を述べた。



　また、決算報告においては、マーチャンダイジング（商品企画開発・商品管理）収益金と放映権・映像使用料等の項目で、収入の予算額をおよそ300万円上回ったことがわかった。
　 平成22年度は、日本ビーチバレー連盟のロゴマークのリニューアル化を検討し、マーチャンダイジング事業でさらに収益を見込めるよう、プロモーション委員会で考えているという。


　 平成22年度の事業計画では、日本ビーチバレー連盟が目指す基本運営方針案が発表された。
　 瀬戸山理事長は、「今季から新しく創設するトップツアーを充実させ、競技人口の拡充とその環境整備を促進する仕掛けと仕組みづくりを行っていきたい。ユース・ジュニア世代の指導者の育成と普及、次世代の選手の発掘、世代別大会の実施、常設コートの増設に向けた現状調査の活動に取り組む方向。特にインフラの整備は、ビーチテニスやビーチサッカーなど他のビーチスポーツと共同で使用できるコートを設置するという案も浮上しているので、日本ビーチバレー連盟としても国民体育大会での正式競技化に向けて尽力していきたい」と表明した。


　　競技委員会からは、過去2回、神奈川県藤沢市で開催されている中学生の4人制大会の拡大化の検討、ビーチバレージャパンでの外国人選手の出場規定などが議題に挙げられた。


　 その他、プロフェッショナルとアマチュアの規定がこれまで不明瞭であった選手の登録規定は、平成22年度からJBVツアーに出場する選手が登録するＳクラス、その他の選手が登録するＡクラス、4人制の公認大会に出場する選手が登録するQクラスで分けられることが決まった。
　 Ｓクラスに登録した選手は、自動的に国際バレーボール連盟（以下・FIVB）に登録が可能。今後、FIVB主催のワールドツアーに出場するには、Sクラスの登録が必要不可欠となる。 これにより、今後の登録手続きでは、プロ・アマの違いは発生しない。


　 また、本日の理事会・代議委員会では、日本ビーチバレー連盟の公式サイトに掲載されているJBVツアーの開催未定地の予定地が発表。JBVサテライトの大会スケジュールが変更となり、前半戦の開催予定地が明らかとなった。


　代議委員会の質疑応答の時間では、各都道府県の環境を発展させるべく、日本ビーチバレー連盟へ多くの要望や質問が飛び交い、代議委員たちの普及に対する熱意が感じられた。


（撮影・文／編集部）


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